女性起業の成功例と売上アップの集客方法・アイデア集【2022年最新版】

アフタヌーンティー・ティールーム、イベント運営会社、ネット通販会社を経て27歳で独立。14年間で4,000人以上の相談に乗り、アドバイスしたお客様の売上総額は「1億円」を突破。トヨタ自動車のサイトでの執筆やYahoo!ニュースへの掲載多数のコンサルタント笹野健によるブログです。

なんとかペイに対応、導入した方がいい業種や業態

「なんとかペイがたくさんありますが、導入した方がいいですか?」と、アクセサリー販売業の人に相談されました。商品の「単価」を基準に考えれば良いと思います。

 

なんとかペイで支払いたい人は、数百円の買い物に使うことが多いです。コンビニやドラッグストア、少量のスーパーでの買い物等では、なんとかペイで支払っている人をよく見かけます。その単価の商品を売っているのであれば、導入を検討しても良いでしょう。

 

それ以上の金額、数千円や数万円であれば、不要だと思います。その額であれば、なんとかペイよりもクレジットカードの使用率が上がるので、そちらに対応しておけば問題ありません。

 

この方の売っている商品は最低でも2,000円以上です。最高額は2万円です。それであれば導入しなくても良いという結論に至ります。

 

全ての買い物をなんとかペイでする人もいます。いますが、それはごく少数です。そんな「ポイ活中毒」みたいな人のことを基準に考えてはいけません。特殊な人に対応しようとすると、キリがありません。

 

逆に、パン屋さんや雑貨屋さん等の1,000円以下の商品が大半のお店なら、なんとかペイで支払えるようにした方が良いです。私はsuicaをよく使いますが、支払いの手間がなくて便利なので、そういうお店ばかり選んでしまいます。

 

現代はなんとかペイが「乱立」しています。今後もどれかに統一されることはないでしょう。中国のように二つに集約してくれたら、それを導入すれば済みますが、日本ではまだ先な気がします。

 

もしそうなったら、初めて検討するくらいのスタンスで良いのではないでしょうか。1,000円以上の商品を売っている人なら。

blog.kensasano.tokyo

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